訪問歯科の集患で、相談が増えずに悩んでいませんか。「挨拶をしても反応がない」「介護施設に何を伝えればよいか分からない」。このような課題を感じる医院もあるでしょう。
集患を進めるには、診療内容を知ってもらうだけでなく、患者さんの困りごとに応じた情報を届け、迷わず相談できる窓口を整えることが大切です。
本記事では、ケアマネジャー・介護施設への情報提供のポイントから、ホームページや案内資料の整え方、相談後の対応、効果の確認方法まで分かりやすく解説します。
自院の受け入れ体制に合わせて、できることから取り組むための参考にしてください。
アパレルEC運営、WEB広告代理店でのSNSディレクター経験を経て、2024年に青春貢献へ入社。SNS運用やインフルエンサー施策に加え、営業・人事・マネジメントまで幅広く担い、2025年4月より取締役に就任。
現場と経営の両視点を持つマーケターとして、次世代マーケティング戦略設計、ブランディング構築、SNS運用戦略を得意とする。SNSエキスパート検定上級保持。
訪問歯科の集患で最初に押さえたいこと
訪問歯科の集患では、必要な方に情報を届けることが大切です。患者さんや支援者に、自院の診療内容と相談方法を伝えましょう。
まずは、誰に情報を届けるのか、自院がどこまで対応できるのかを整理しましょう。
ケアマネジャー・介護施設・家族など、相談の入り口を整理する
訪問歯科の相談は、患者さん本人からだけとは限りません。ケアマネジャーや施設職員、ご家族からも寄せられます。
日本歯科医師会も、かかりつけ歯科医院や地域の歯科医師会のほか、ケアマネジャーや訪問看護師などを相談先として案内しています。
ホームページに加え、地域の関係者にも情報を届けましょう。訪問歯科について知ってもらう接点を増やします。
ケアマネジャーには、対応地域や申し込み方法を伝えます。施設職員には訪問体制や連携方法を説明しましょう。ご家族には、費用や診療の流れを分かりやすく案内します。
相手が患者さんに案内するとき、何を知っていると説明しやすいかを考えることが出発点です。
訪問歯科の集患を始める前に、対応条件と受け入れ体制を明確にする
訪問歯科は、病気や障害などにより歯科医院への通院が難しい方を対象とする診療です。
単に「高齢だから」「通院する時間がないから」という理由だけで対象になるわけではありません。対象となるかは、個別の状況を確認して判断します。
案内を始める前に、訪問できる市区町村、曜日、対応可能な処置、担当スタッフ、受け入れ枠を整理しましょう。「すぐに訪問できるか」「急な痛みに対応できるか」についても、実際の体制に合わせて説明します。
また、紹介を受けても自動的に診療が決まるわけではありません。
患者さん本人の希望を確認し、必要に応じて家族や支援者と相談しながら進める姿勢を大切にしましょう。
訪問歯科の集患につながるケアマネジャーへの情報提供3つのポイント

ケアマネジャーには、利用者さんの困りごとに沿って案内します。自院でどのような支援ができるかを伝えましょう。
医院の特徴に加え、相談対象や連絡方法まで分かる案内を用意しましょう。
居宅介護支援事業所や地域包括支援センターへの挨拶から接点をつくる
まずは、自院の訪問エリアにある居宅介護支援事業所や地域包括支援センターを調べます。
居宅介護支援事業所では、ケアマネジャーが介護サービスなどを調整します。地域包括支援センターは、高齢者の暮らしや介護に関する相談窓口です。
訪問先を決めたら、事前に電話などで挨拶や資料提供の可否、都合のよい方法を確認しましょう。相手は利用者さんへの対応で忙しいため、説明は短くまとめます。
例えば、「通院が難しく、入れ歯の不具合などで困っている方の相談を受けています」と伝えると、相談場面をイメージしてもらいやすくなります。そのうえで、歯科に関する相談で困っていることがないかを聞きましょう。
担当者に会えない場合は、資料の受け取り方法や連絡先を確認します。相手の業務に配慮して接点をつくりましょう。
相談してほしい困りごとと、対応内容・費用・連絡先を資料にまとめる
資料には、医院紹介に加えて「どのようなときに相談できるか」を載せます。例えば、入れ歯の痛みや、通院できずに困っている方への対応です。口の中の清掃など、身近な困りごとを示すと伝わりやすくなります。
主な情報は、次のようにまとめましょう。
- 訪問の対象となる方と対応地域
- 自院で対応できる診療や口腔ケア
- 訪問できる曜日と申し込み方法
- 費用の考え方と支払い方法
- 電話番号、FAX番号、ホームページの案内
費用は、診療内容や保険の自己負担割合などによって変わります。医療保険に加え、介護保険の自己負担が生じる場合もあるため、「誰でも毎回同じ料金」と受け取られる案内は避けましょう。
まずは要点を1枚にまとめ、詳しい説明は別紙やホームページで確認できる形にすると、保管や案内がしやすくなります。
受け入れ状況の案内や診療後の報告で、継続的に関係を築く
一度挨拶をした後は、相手に役立つ情報を継続して届けます。訪問曜日や対応地域が変わったときは知らせましょう。利用者さんへ案内する際に役立ちます。
紹介後の対応も大切です。相談を受けたら担当者を決め、折り返しの目安や次の手続きを伝えます。受け入れが難しい場合も、返答を曖昧にしたままにしないようにします。
診療後は、患者さんの同意や情報の取り扱いを確認したうえで、必要な内容を関係者へ共有しましょう。
難しい歯科用語を並べるより、「食事中に気をつけること」「入れ歯の扱い方」「次回の訪問予定」など、日々の支援に役立つ情報を分かりやすく伝えます。
在宅歯科医療や多職種連携の基本を確認する際は、東京都が公開する在宅歯科医療実践ガイドブックも参考になります。
訪問歯科の集患につながる介護施設への情報提供と連携のポイント
介護施設との連携では、診療を受ける方への配慮が欠かせません。施設側も無理なく受け入れられる体制を考えましょう。
最初に施設の状況を聞き、職員と役割を確認しながら進めましょう。
施設長・看護職員・相談員に、口腔ケアや通院支援の困りごとを聞く
施設へ案内するときは、誰が歯科との連絡や受診調整を担当しているかを確認します。施設によって、施設長、看護職員、相談員など、窓口となる方は異なります。
最初の面談では、自院の説明に加えて、現在困っていることを聞きましょう。
例えば、通院の付き添い調整や、入れ歯の不具合についての相談です。口腔ケアの方法が職員ごとに違うなどの課題も考えられます。
すでに連携する歯科医院があるかを確認しましょう。現在の役割分担や相談体制を尊重することも大切です。
まずは、施設が必要としている支援を確認しましょう。自院で提供できる内容と合うかを考え、切り替えを急がないことが大切です。
訪問日時・診療場所・職員の立ち会いなど、受け入れ時の負担を確認する
施設にとって、訪問診療を受け入れる際の調整も重要です。診療場所の確保や入居者さんへの声かけなど、職員の協力も必要です。ご家族への連絡方法も確認しましょう。
事前に、訪問日時と診療場所、必要な設備を確認します。患者さんの移動方法や、立ち会いの必要性も話し合いましょう。食事や入浴などの時間帯を把握しておくと、施設の日課に合わせて調整しやすくなります。
保険資格の確認に必要なものや、費用・支払いの案内も整理します。ご家族への連絡を誰が担当するかも決めましょう。
「歯科医院が行うこと」と「施設に協力してもらうこと」を具体的にすると、受け入れ前の不安を減らせます。
口腔ケアの勉強会や相談機会を通じて、施設に合った支援を提案する
施設の希望に応じて、職員向けの口腔ケア勉強会を提案します。日頃の疑問を相談できる機会を設ける方法もあります。内容は、施設で実際に困っていることに合わせましょう。
テーマの例は、入れ歯のお手入れや、口の中を清潔に保つ方法です。歯科へ相談したい変化についても説明しましょう。
職員が質問できる時間も設けましょう。一方的な講義にせず、現場の課題を聞くことが大切です。
勉強会は、診療の申し込みを条件にせず、施設のケアを支える機会として考えます。また、一般的な説明だけで個別の診断や対応を決めず、診察が必要な場合は別途相談につなげましょう。
ホームページと案内資料で相談につながる導線を整える

訪問歯科の集患では、対面の案内とホームページをつなげましょう。訪問や資料配布で医院を知った方が、後からページを確認することもあります。
紙の資料とホームページの情報をそろえ、確認から相談まで進みやすい流れをつくりましょう。
「地域名+訪問歯科」で探す人に向けて、専用ページに必要な情報をまとめる
ホームページには、訪問歯科の情報をまとめた専用ページを用意します。医院全体の案内に少し触れるだけでは、必要な情報を見つけてもらえないことがあります。
ページのタイトルや見出しには、実際の対応地域と「訪問歯科」を自然に入れましょう。市区町村ごとの対応状況も記載します。訪問できる曜日が地域で異なる場合は、その条件も示しましょう。
ページには、対象者、対応する診療、費用の考え方、担当者、相談方法を掲載します。「訪問先ですべての治療ができる」と受け取られないよう、対応が難しい場合の相談方針も説明しましょう。
ケアマネジャー・施設向けと、本人・家族向けで見出しを分けましょう。それぞれが必要な情報を探しやすくなります。
検索で見つけてもらうための確認項目は、歯科医院のSEOで順位が上がらない原因と改善の進め方で詳しく解説しています。
電話・FAX・相談フォームを分かりやすく配置し、資料からも案内する
相談先は、ページを読んだ方がすぐに見つけられる場所に表示します。スマートフォンで電話番号を押すと発信できるようにし、受付時間や休診日も近くに記載しましょう。
FAXを受け付ける場合は、相談用紙をダウンロードできるようにすると便利です。
相談フォームは、氏名、連絡先、訪問希望地域、主な困りごとなど、最初の対応に必要な項目を中心にします。詳しい病歴や書類は、その後の適切な方法で確認しましょう。
パンフレットにも同じ電話番号やページの二次元コードを載せます。コードだけでなく電話番号も併記すると、読み取り操作が難しい方も連絡できます。
送信後の完了画面や自動返信では、受け付けたことと折り返しの目安を伝えます。急ぎの相談は電話へ案内するなど、医院の対応体制に合わせて方法を示しましょう。
スマートフォンのボタン配置や入力フォームの見直し方は、歯科医院のホームページから予約につなげる導線の改善ポイントも参考にしてください。
相談時に必要な情報と初回訪問までの流れを示し、本人・家族の不安を減らす
初めて訪問歯科を利用する方は、「何を伝えればよいか」「相談したらすぐ治療が始まるのか」と不安を感じることがあります。申し込み方法とあわせて、その後の流れを説明しましょう。
例えば、次の順序で案内します。
- 電話やフォームで困っていることを相談する
- 訪問先や通院が難しい状況、体調などを確認する
- 訪問日時と事前に準備するものを調整する
- 初回訪問で口の中や全身の状態を確認する
- 治療方針や費用を説明し、同意を得て進める
日本訪問歯科協会も、依頼後に状態を確認し、説明・相談を経て、了解した治療方針に基づいて診療を進める流れを案内しています。
「分かる範囲の情報で、まずは相談できます」と添えると、すべての書類がそろうまで連絡をためらう方にも案内しやすくなります。
訪問歯科の集患が進まないときの確認項目と改善方法
訪問歯科の集患は、情報を届ける段階と相談後の段階に分けて確認します。相談が増えない原因を整理しましょう。記録をもとに、どこで止まっているのかを見つけましょう。
情報提供先・相談件数・初回訪問件数を分けて記録する
まず、いつ、どこへ、どのような情報を届けたかを記録します。あわせて、相談を受けた件数と、実際に初回訪問へ進んだ件数をまとめましょう。
相談時には、「医院を何で知りましたか」と無理のない範囲で確認します。ケアマネジャーからの案内、施設、ホームページ、既存患者さんの家族など、相談につながった経路を把握するためです。
例えば、資料提供先が増えても相談が少なければ、資料の内容や届け先を見直します。一方、相談は増えているのに初回訪問が増えない場合は、訪問条件や受付対応の確認が必要です。
集計では同じ方からの複数回の連絡を重複して数えないよう、記録のルールも決めておきましょう。
相談が少ない原因と、相談後に訪問へ進まない原因を分けて見直す
相談が少ないときは、情報提供先が適切か、相談できる困りごとが伝わっているか、連絡先が見つけやすいかを確認します。ホームページの閲覧状況や、資料を受け取った方の反応も参考になります。
相談後に訪問へ進まない場合は、対応地域外だった、希望日時が合わなかった、費用の説明が足りなかった、折り返しに時間がかかったなど、理由を整理しましょう。
ただし、患者さんが希望しない場合や、訪問診療の対象に当てはまらない場合もあります。すべての相談を診療につなげることを目標にする必要はありません。
自院で改善できる理由を見つけ、案内内容や受付方法を一つずつ直すことが大切です。
訪問歯科の集患に関するよくある質問
訪問歯科の情報提供を始める際は、取り組む順番や連絡の頻度に迷うこともあるでしょう。ここでは、医院が実務で判断するときの考え方を紹介します。
訪問歯科を始めたばかりの医院は、何から取り組めばよいですか?
最初に、訪問対象、対応地域、診療内容、訪問日、相談窓口を整理します。そのうえで、要点をまとめた資料とホームページを用意しましょう。
案内先は、対応しやすい範囲から検討します。既存患者さんやご家族、近隣の居宅介護支援事業所などが候補です。相談を受けたときに誰が対応するかも決めておくと安心です。
受け入れ枠に合わせて、無理なく情報提供先を広げましょう。
ケアマネジャーへの挨拶や情報提供は、どのくらいの頻度がよいですか?
すべての事業所に共通する最適な頻度はありません。相手が希望する連絡方法や、情報を必要とするタイミングに合わせて調整します。
初回の挨拶で、今後の情報提供について確認しましょう。「受け入れ状況などをご案内してもよいでしょうか」と聞いておくと安心です。
対応地域や訪問日の変更など、相手に役立つ情報を考えましょう。訪問の回数だけで判断しないことが大切です。
すでに他の歯科医院と連携している介護施設にも案内できますか?
施設が情報提供を希望する場合は、自院の診療内容や相談窓口を案内できます。ただし、現在の連携体制や、入居者さんのかかりつけ歯科医院との関係を尊重しましょう。
まずは、新たな情報を必要としているか、対応に困っている場面があるかを確認します。
情報提供を断られた場合は繰り返し訪問せず、施設の意向に沿って対応します。受診先は、患者さん本人の希望も踏まえて検討することが基本です。
通院が難しくなった既存患者さんや、その家族にはどう案内すればよいですか?
院内掲示やホームページ、お知らせなどで案内します。通院が難しくなった場合も相談できることを伝えましょう。「ご家族の通院でお困りの場合もご相談ください」と添える方法もあります。
個別に連絡する場合は、これまでの関係や本人の希望、個人情報の利用目的に配慮しましょう。
来院が途絶えた理由を決めつけず、現在の困りごとを聞きます。そのうえで、訪問診療の対象や自院の対応範囲に合うかを確認します。
集患の効果は、どのくらいの期間で判断すればよいですか?
「何か月で必ず成果が出る」という共通の目安はありません。地域の状況、既存の関係性、受け入れ体制、情報提供の方法などによって変わります。
運用例として、情報提供先・相談件数・初回訪問件数を毎月確認します。3か月程度のまとまりでも変化を見る方法があります。この期間は成果を保証する基準ではなく、改善を話し合うための区切りです。
相談が少ない場合も、件数だけでなく、届け先や資料、相談後の対応をあわせて見直しましょう。


